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【教育資金】株式と債券インデックスバランスファンドの検討

教育資金は株式と債券インデックスバランスファンドで準備

 前回、前々回と教育資金の準備方法についてジュニアNISAやつみたてNISAなどを活用した株氏投資を利用しての準備について検討してきました

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現預金や学資保険などである程度の資金を確保したうえでの株式投資による教育資金準備もありですが、投資による準備においてもやはり単純に株式のみでは不安が残ります。今回は債券を組み合わせて積立した場合、おおよそどうなるかをシミュレーションしてみました

 

 

 

株式と債券組み合わせのよるシミュレーション

同じような株式と債券を組み合わせた場合の過去データの検証を行ってきていますが同様の方法で行います。まずは株式と債券の最適な比率を割り出します

リーマンショック想定した場合の1991~2009年の期間における全米株式と長期債券アセットの最適な比率(シャープレシオ最大)は全米株式:4:米国長期債:6となります。例によってPortfolio VisualizerEfficient Frontierを使って算出しました。小数点以下のパーセンテージは丸めています

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あくまでも当該期間おいての結果です。期間が変われば結果は異なりますし未来おいてはまったく分かりません。但し株式40~60%と債券の組み合わせ自体は定番の比率です

 

この比率や期間などの条件をBacktest Portfolio Asset Class Allocationにを入力してバックテストシミュレーションしてみます。

 

データおよびチャート

Portfolio1:全米株式

Portfolio2:米国長期債

Portfolio3:全米株式:4:米国長期債:6

 

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債券6割組み合わせによりかなりマイルドな動きになっています。2000年頃のドットコムバブルや2007年ごろのリーマンショック前の各ピークでは値上がりが当然少なくなりますが、変わりに株価暴落時は債券がしっかり逆相関することにより下落もかなり抑えられています。

カーソル位置はリーマンショックの底です。株式債券組み合たポートフォリオに対し株式100%は2/3近くにまで落ち込んでいます。その後しっかりリバウンドしていますが底が見えない状態では精神的にもかなり苦しくなると想像できます

年間リターン

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実際、株式債券バランスでは最大のドローダウンは-14%ほどと株式100%の50%と比較して大きく抑えられていますし、年間単位でみれば最も下落した年でも-4%にまで抑えられています。長期的には株式優位にしても最大で18年間(出生後に限定したとして)かつ使用タイミングが限られた教育資金への投資となると債券を組み入れてリスクを低減した方が少なくとも自分は精神的に落ち着いて投資できそうです

 

積立シミュレーション

これを前回同様の方法で積立シミュレーションを行います

  • 毎月100ドル分S&P500連動のインデックスファンド4、長期債6の割合積み立てを想定。※債券は年単位のデータしか取得出来なかったので12分割。基本はS&P500との比率による購入S&P500の1.5倍分買付。例えば初年度はS&P500を40ドル分、0.11口。債券を60ドル分。
  • 国内投資信託の積立投資と同じドルコスト平均法
  • 手数料、税金は考慮しない

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米S&P 500 過去のレート - Investing.comおよびBacktest Portfolio Asset Class Allocationの債券データを元に元に管理人作成

結果のグラフです。株式債券バランスでは資産の上昇がずいぶんと緩やかになります。特筆すべきはリーマンショック初期のころで債券価格の上昇により資産は逆に増えていくことになります。しかし最終的には株価の暴落および債券も下落し資産全体も目減りしますが最終的にはおよそ投入資金が1.5倍になる計算です。

積立貯金 株式4:債券6 年利1%
21,600 33,300 23,655
 
S&P500積立100%と比較

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少し見難いグラフになってしまいました。棒グラフの青がS&P500のみ。薄い緑が株式債券バランスです。濃い緑は重なっている領域です。株式100%が最終的にマイナス10%ほどになるの対して株式債券バランスでは1.5倍です。リーマンショックという近年最悪の株価暴落局面という事を考慮すれば十分な結果です。

実際には米国への投資の場合は為替の影響もあるのでこれほど単純ではありません。また、近年の株式と債券の相関ついても注意が必要です。あくまでも過去の一例ですので実際投資するにあたっては注意が必要です

 

株式と債券インデックスバランスファンド検討まとめ

  • 株式=4:債券=6バランスによりある程度下落に対応できる
  • 株式・債券割合は検討の余地あり
  • 米国ETFの場合、為替変動も考慮する必要がある
  • 株式、債券とも2~3%の分配金あり

ただし毎度の事ながら、これらは過去の特定時期の結果に過ぎないので今後再現できる保証はありません。特に最近の株式と債券の相関性について疑念の残るところです。またジュニアNISAであれば買付手数料は無料(SBI証券の場合)ですが、ドルでの購入の為、ドル転換および手動または定期買付の必要があり一定額での積立投資する手段がありません。

記事中の指標の為、分配金考慮などしていませんが米国株式、長期債券であれば2~3%の分配金も期待できます。これも海外ETFでジュニアNISAであれば国内非課税ですが米国内で10%の源泉徴収課税が課され外国税額控除の対象外となるので注意が必要です

となると国内投信で代替えできればいいのですが、ちょうどそこにいい商品が登場しました。この2018年7月より設定された楽天・インデックス・バランス・ファンドです。世界株式と世界債券となり今回の米国のみと結果はまったく異なりますが、より分散されマイルドな値動きとなるでしょう。実際のところは教育資金用のジュニアNISAでの購入はではそれぐらいの商品のがよさそうかなと思っています。

あまりあれこれ考えすぎてもキリがないのですが、こと教育資金に関しては慎重になってしまいます。楽天・インデックス・バランス・ファンドについてもまた記事にしたいと思います

 

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